こんにちは、ひらきです。
コロナ禍で大打撃を受けた芸能界、多くの芸能事務所（プロダクション）は存続に危機を感じました。
芸能界も今はオンラインが主流となってきます。
果たして芸能事務所のオフィスは本当に必要なのでしょうか？
ましてや都心の一等地に構えている必要はあるのかな・・
こんな風に思っている方はぜひ最後までお読みください。
今回は『「縮小・移転・売却相次ぐ」芸能事務所のオフィスは本当に必要か？』というテーマでお話させていただきます。
【プロフィール】
ひらき（@khiraki0201）
芸能プロダクション/株式会社K’sLink代表取締役。
→https://kslink.jp
10代から20代にかけて「芸能界で生きる」ためのノウハウを学び、30歳で起業。役者、アクション/スタント、ドラマ制作、舞台プロデュース、キャスティング、脚本や演出など幅広く活動中。
詳細や芸歴はこちら
・今の芸能事務所はどんな体勢なのか？
・これからの芸能事務所の在り方とは？
「縮小・移転・売却相次ぐ」芸能事務所のオフィスは本当に必要か？
コロナの影響で売り上げが減少し、多くの企業が〈家賃〉の支払いに困難となりました。
僕自身、芸能プロダクションを経営しているのでもちろん事務所を設けています。
が、
僕の場合、固定費をほとんどかけない事業運営を行っているのでダメージはそこまでありません。
正直、芸能事務所の仕事というのはパソコン一台あれば出来てしまうので、わざわざ高い家賃を払って都心に構える必要はないと考えています。
見栄はって一等地に構える必要はない
みなさんの知っているような大手芸能プロダクションとなると、港区や目黒区といった一等地に事務所を置いています。
確かに数千人規模の人の往来があるような事務所ですと、利便が良いような土地に構える方が作業効率が上がります。
・営業やマネージメント
・イベント企画や情報交流
など。
これらは事務所があってこそです。
しかし、その他小規模で運営しているような芸能事務所はそこまで人が集まるようなシステムではありません。
僕の会社のように、少人数体勢をとっているところでは自宅で十分な作業が出来てしまうのです。
コロナの影響が大打撃
この記事を読んでくだあっている方、どんな方でも〈新型コロナウィルス〉騒動では大変苦しめられたはずです。
何より、事業をされている方で大きな痛手となったのが「固定費」です。
・雇用している人件費
など、これらは売上の大小に関わらず毎月かかってきます。
〈新型コロナウィルス〉騒動では芸能界も大きな打撃を受け、イベント・舞台興行やドラマ撮影などが出来なくなってしまいました。
しかし変わらず毎月の支出はかかってくるので、残念ながら中には倒産してしまった芸能プロダクションも多くあります。
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ぶっちゃけテレワークで十分
さっきも言いましたが、芸能プロダクションの運営はぶっちゃけ〈テレワーク〉で十分なのです。
基本的な業務内容はドラマや舞台出演などのタレントの派遣、育成となり、レッスンを行う場合はその都度スタジオを借りれば済みます。
来客なんてこのご時世ほとんどないので、パソコンと電話さえあれば業務は出来てしまうのです。
最近は面接や打ち合わせもリモートで行うことが多くなりました。
運営の悩みとなる「固定費」に頭を抱えることなく、〈テレワーク〉での芸能プロダクション運営がこれからの主流になるのではないでしょうか。
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芸能事務所を名前で選ぶ時代は終わった
芸能界を目指している皆さん、所属事務所はどのように選んでいますか？
オーディション受けるようにしているよ
その方が仕事もらえそうじゃん
こんな風に思っている方、少なくないですよね。
確かに一昔前だったら事務所の名前で仕事をもらうことは当たり前でした。
しかし今の時代はどうでしょうか？
事務所に所属していても、個人それぞれが〈IT〉というプラットホームを駆使し、プロダクションに頼らない芸能活動をしています。
もちろんプロダクションの力は今後の芸能活動に重要になってきますが、結局は自分自身が行動しなければどこに所属しても結果は同じになってしまうんですね。
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無知は搾取されて終わり
芸能活動はお金がかかります。
というのはご存知ですよね。
特に大手プロダクションはお金がかかります。
入所金に数十万という費用がかかり、毎月のレッスン費用でも数万円の出費がかかるのは珍しくありません。
これに気づかない人は搾取されて終わってしまうのです。
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今の芸能界のシステムに問題あり
そもそも今の芸能プロダクションのシステムは昭和の時代からほとんど変わっていません。
・フリーでの活動はほとんど仕事がない
・実力よりも人脈を優先する事業体勢
各国に比べ、日本の芸能のクオリティはかなり低いのです。
みなさんも海外ドラマなどを観ていていると、日本の作品がいかに質が低いか感じませんか。
独立の波がその証拠
ここ数年で大手プロダクションから独立するタレントが急増しています。
時代の流れが「芸能プロダクションの力」よりも「個人の力」に注目するようになったからです。
・所属が決まったけど何をしていいか分からない
なんて思っている方は要注意ですよ。
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これからの芸能事務所の在り方とは？
ではこれからの芸能事務所（プロダクション）の在り方とは何なのでしょうか？
少しだけ僕なりの視点から考察していきますね。
個人の活躍をサポートする考え方
先ほど話した〈個人〉での活躍、プロダクションはそれをサポートしていくという考え方です。
例えばタレント自らが舞台の企画を進めたい時、法人であるプロダクションが劇場の手配や金銭面の投資などをフォローしてくれれば事業は円滑に進んでいきます。
その他にも、外部の企業やプロダクションとの提携関係があればタレントが活躍していく幅は広がっていきます。
「プロダクションが仕事を貰ってくる」
はもちろんですが、「タレント自らのビジネス思考を開拓していく」というものもこれからは重要になってくるのではないでしょうか。
変化を迫られる芸能界
今、芸能界は大きな変化を求められています。
テレビというプラットホームからお客は離れ、YouTubeのような動画サイトやNETFLIXのような有料番組に移行しています。
そっちのほうが「面白い」「クオリティが高い」からです。
いつまでも「テレビに出て有名になりたい」なんて思っている方は、もう少し時代の変化を学んだ方がいいかもしれませんね。
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新しいビジネスモデルを模索する
どんな業界も、毎年のように新しいビジネスモデルを模索しています。
でなければすぐに潰れてしまうからです。
それほど世間の注目は飽きやすく、新しい環境に生まれ変わっているのです。
「事務所が東京の中心にある」
もはやこれは事業を行なっていく上での足かせにしかなっていないのかもしれませんね。
【まとめ】
最後まで読んでいただきありがとうございました。
今回は『「縮小・移転・売却相次ぐ」芸能事務所のオフィスは本当に必要か？』というテーマでお話させていただきました。
少しでも参考になってくれたら嬉しいです。
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ひらき（@khiraki0201）
